土地家屋調査士 新･合格データベース(第16版)｜土地家屋調査士書籍｜東京法経学院

　土地家屋調査士試験（午後の部の試験）の合格への究極の学習資料（教材）は「過去問」です。
　過去問について学習・検討することは�@合格のために学習すべき項目・事項条文判例・先例・実例の範囲を明確に把握し�A「過去問は繰り返し出題される」ことから出題肢の一つひとつについて理由付けをしながら完全にマスターするということです。
　本教材は本試験で要求される条文や判例・先例・実例の知識を効率よく学習するために制作したもので昭和41年度から令和6年度の59年間に出題された択一式問題を厳選して出題肢別に分解し法令別・項目別・条文別に問題を整理した【問題編】とその肢について正誤解説を収録した【解説編】より構成されています。項目の区分は不動産表示登記においては不動産登記法の条文の順序に沿って行っています。この意図するものは不動産登記法の「本法」とそれに関連する各々の「付属法令」（令・規則・準則）を一緒に学習し本試験で出題された法令の仕組み（構造）を理解していただくためです。この区分は本学院より発行している『土地家屋調査士六法』に準拠していますので本教材の学習に際して本学院発行の令和7年版『土地家屋調査士六法』を併用されればより一層の学習効果が期待できるといえます。
　本教材の【問題編】と【解説編】の構成・内容は次のとおりです。

• 1.全体の構成
  本教材では、不動産表示登記法（第1、2分冊）並びに民法及び土地家屋調査士法（第3分冊）を次のように区分し、【問題編】【解説編】各々3冊で構成しています。

〔問題編〕〔解説編〕は各３冊，計６冊で，収録項目は計127項目，収録問数は計3,672問です。

• 2. 【問題編】について
  1. (1)前掲のようにA〜F及びGにおいては「本法」の不動産登記法改正民法及び土地家屋調査士法に関しまず「本法」の条文のタイトルを項目名としその条文関連する付属法令ごとに区分して過去の出題肢（一部は多肢択一の形式）を問題として配列しています。区分に際しては�@その条文が直接解答の根拠となっているもの�Aその条文を前提として出題されたものをまとめて収録しています。
     
  2. (2)収録項目の順序は一般的な項目順（たとえば「土地家屋調査士合格ノート�T・�U・�V・�W」の項目順）とは異なり「本法」の条文の編成順となっていますのでご注意ください。なお「区分建物の表示に関する登記」はそれのみが独立しているものではなく「C　建物又は区分建物の表示に関する登記」の中に取り込まれています。
     
  3. (3)出題肢の問題文は本試験後に法改正があったものは適宜修正しておりますのですべて現行の法令実務上の取扱い（先例等）に基づき解答してください。ただし不動産登記法の平成16年の全部改正（平成17年3月7日施行）により従来の出題表現が変更されているものについては極力現行法令の文言に合致させるよう修正してあることまた出題がなされた年度以降に本省より法令の公権的解釈が示されたことにより一部改変している内容もあることをご承知ください。また平成16年の法改正に伴いその制度が廃止されたものについては本教材に収録していません。
     
  4. (4)令和6年10月1日現在の法令等に準拠しています。
     
  5. (5)1問ずつに出題の年度・問題番号・肢番号を示しています。たとえば｢P.Q.〔PastQuestions（過去問）〕→R3–6–ウ｣とは令和3年度第6問肢ウの出題文であることを示しています。またこの欄に★のマークが付してある問題は主に先例（通達回答等）及び実例（｢登記研究｣の質疑応答等）の知識を必要とする内容であることを◆のマークが付してある問題は主に判例の知識を必要とする内容であることを示しています。
     　なお過去の本試験においてその内容が重複するものは適宜まとめて掲載しています。
     
  6. (6)問題文の末尾の□□□には解答又は個人の符号（出来具合等）を記入して活用してください。
     
     
     
• 3.【解説編】について
  1. (1)【問題編】と同じ編成で1問ごとに正誤の別を示し解説を加えています。また1問ごとに出題の年度・問題番号・肢番号も付け加えています。
     
  2. (2)条文ごとに検討・学習する際にはまず冒頭に掲げてある各条文を必ず通読しその後に個別の解説で学習してください。
     
     
• 4.その他注意事項
  　本学院の他の出版物（「土地家屋調査士本試験問題と詳細解説」「年度別過去問解説集」及び「土地家屋調査士択一過去問マスター�T・�U」）とは同じ過去問を素材として扱うものとはいえそのコンテンツに違いがありますので記述内容についても全く同じ表現ではないことにご注意ください
  
  　本教材を利用されるすべての受験生が本試験において遺憾なく実力を発揮し真に役立つ「実戦的な択一演習教材」として活用され合格を果たされることを祈念いたします。
  
  

令和7年2月
東京法経学院　編集部