土地測量演算講座｜メディア教材｜土地家屋調査士試験｜東京法経学院

　
山井 由典 講師

（司法書士土地家屋調査士）

　土地家屋調査士試験（午後の部）における土地の記述式問題では、測量計算（求点及び求積）の出来如何が、合否に大きく影響します。しかし、本試験で出題される測量計算の内容は、電卓の使用が解禁された平成７年度以降の出題実績を検討すれば、今後出題が予想される範囲を視野に入れても、ある程度の類型化（パターン化）することは可能であり、この計算パターンを踏まえて学習することが重要であるといえます。

　例えば、令和元年度第21問におけるＧ点の座標値の算出は、直線ＥＧが直線ＦＨの垂線となる条件での交点計算（直交する場合の交点計算）であり、これは、平成15年度、20年度でも問われています。その他交点計算に限っても、直線ＡＢの延長線と直線ＣＤの交点計算（延長条件の交点計算）は、平成14年度、16年度、19年度及び30年度において、また、直線ＡＢと直線ＣＤが平行となる場合の交点計算（平行条件の交点計算）は、平成17年度、28年度にそれぞれ出題されています。つまり、本試験は、このような一定のパターンによって作問されていることを念頭に解くことが重要であり、本試験又は答練等の問題を闇雲に解けばよいというものではありません。

　また、亡失点等の復元計算については、平行移動による座標変換（平成14年度、22年度）、余弦定理を利用するもの（平成11年度）、三斜法による面積計算を二辺夾角法に引き直して計算するもの（平成23年度）に大別することができます。

　さらに、受験生が苦手意識を持ちやすいとされる面積指定分割計算（等積など一定の面積の確保を条件にするもの）は、平成10年度、12年度、21年度、26年度に出ていますが、これらも平行移動による等積条件、台形の公式を利用するもの等に整理することができます。その他、道路後退計算（いわゆるセットバック計算、平成18年度）や、単路線補正計算（平成17年度、20年度）についても、正答する計算力を養成しておくことが求められます。

　講座名の「演算」は、通常、コンピュータの分野で使用される言葉で、数式の示すとおりに所要の数値を計算するとの意味です。受験生の間では、しばしば解法の「 閃き 」が話題となりますが、この「 閃き 」も、突如として出てくるわけではなく、一定の数式を正しく当てはめることができる結果にすぎないものと考えます。

　本試験レベル又はそれ以上の問題にも対応することができるように、数式（公式）の使い方（どの数式を選択するのかも含めて）を修得することが本講座の狙いです。　

（→ PDFダウンロード1.38MB）

※基本的に座標値と面積のみの解答のため、自己採点方式になります。

教材名　土地家屋調査士 土地測量演算講座（メディア教材）

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